ステーブルコイン（Stablecoin）は、米ドルや日本円などと価値が連動するよう作られたデジタル通貨です。この記事では、ステーブルコインの基本をまとめました。
ステーブルコインとは？
ステーブルコインは、価格を特定の資産（主に米ドルなどの法定通貨）と1対1で連動させる仕組みを持った暗号資産です。
- ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産は価格変動が大きく、日常的に扱いづらい
- ただし、ブロックチェーン技術による「24時間365日即時決済」や「安価な国際送金」は使っていきたい
- 価格変動の解決とブロックジェーンのメリットを組み合わせたのがステーブルコイン
ステーブルコインの種類と仕組み
価格を一定に保つ方法によって、大きく3つのタイプに分かれます。
1. 法定通貨担保型
実際の米ドルなどを裏付け資産として同額保有するタイプです。（例：USDT、USDC）
2. 暗号資産担保型
他の暗号資産を担保として過剰に預け入れ、自動契約プログラム（スマートコントラクト）で価値を維持するタイプです、（例：DAI）
3. アルゴリズム型（無担保型）
裏付け資産を持たず、市場の供給量をプログラムで調節して価格を保とうとするタイプです。過去に暴落した事例（テラUSDなど）があり、規制が強化されています。
電子マネーやCBDCとの違い
ステーブルコインと他のデジタル決済手段は、発行基盤や発行主体に違いがあります。
| 項目 | ステーブルコイン | 電子マネー | CBDC（中央銀行デジタル通貨） |
|---|---|---|---|
| 発行主体 | 民間企業・プロトコル | 民間企業（交通機関・ECなど） | 中央銀行 |
| 基盤技術 | パブリックブロックチェーンなど | 中央集権型サーバー | 中央銀行の専用システム |
| 移転性 | 国境を越えて直接送金可能 | サービス事業者内に限定 | 国や地域の指定インフラ内 |
| プログラム接続 | スマートコントラクトに組み込みやすい | API経由の外部システム連携 | システム設計による |
日本国内の法規制（資金決済法）
日本では、法定通貨担保型のステーブルコインが「電子決済手段」として法的に定義されました。
- 2023年6月施行の改正資金決済法で定義されている
- 発行体は銀行、資金移動業者、信託会社に限定され、裏付け資産の保全や返還義務が課された
- ユーザーが安全に利用できる環境整備が進んでいる
よくある質問（FAQ）
Q. 米ドル以外に連動するステーブルコインもありますか？
日本円に連動するステーブルコイン（JPYCなど）やユーロ連動型（EURCなど）が存在します。決済ニーズや対象市場に合わせて使い分けられています。
Q. 価格が下がるリスク（ペッグ外れ）はありますか？
完全にゼロではありません。発行元の破綻や裏付け資産の不透明さ、プログラムのバグなどが原因で、連動する価格から外れる（ディペッグ）事例は過去に発生しています。実績のある信頼性の高い銘柄を選ぶことが重要です。
Q. クレジットカード決済と比べてどのようなメリットがありますか？
店舗や事業者側の決済手数料を大幅に抑えられる傾向があります。また、国境を越えた取引でもチャージバック（不正利用などによる強制返金）のリスクを減らし、即時決済が可能です。